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腰痛患者への新対処法

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11年ぶりに「腰痛診療ガイドライン」が発行された。
その特色は、腰痛患者に安静を指示するより、痛みに応じて活動性を維持させることが機能回復や再発予防に有効であるとした点だ。さらに、安静を指示することは患者の不安を助長し、腰を過度に守ろうとする回避行動を生み、腰痛の再発や慢性化につながるとの指摘もある。

ガイドラインの主なポイントは2つ。1つは、重篤な脊椎疾患を疑う危険信号がない初診腰痛患者に対して、すぐに画像検査を行う必要はないという診断手順を示した点だ。危険信号としては、年齢(20歳未満、もしくは55歳超)や既往(癌、ステロイド治療、HIV感染)、随伴症状(体重減少、神経症状、発熱など)を挙げている(関連記事「危険信号がない急性腰痛はすぐに画像検査を行わない」)。


もう1つは、急性期(4週未満)においても痛みに応じた活動性の維持を推奨し、慢性期(3カ月以上)には運動療法を強く推奨した点だ。痛みに応じた活動性の維持は海外のガイドラインでも同様に推奨されている。
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